【コラム】オリンピック、主人公は一体誰なのか

　2021年に開かれる2020東京夏季オリンピック。結局開かれることになったようだ。ディック・パウンドIOC（国際オリンピック委員会）委員の言葉を借りると「アルマゲドン（地球の終末）でも訪れない限り」開催するということだ。6月13日にG7（先進7カ国首脳会議）の首脳が大会開催を公式的に支持したのに続き、トーマス・バッハIOC委員長も「完全に開催の段階に入った」と強調したことから、今となっては「一度も経験したことのない」オリンピックを全世界が見守るだけとなった。これまで休まず疾走してきたオリンピックが一度ブレーキを踏んで速度を落としたことで、これまでさほど気にならなかった素顔がはっきりと見えてきた。公正な競争、スポーツを通じた人類の平和…。オリンピック精神を代表する単語は、旧時代の遺物のように色あせて久しい。

  オリンピックは結局、金だった。IOCはオリンピックが一度開催されると、メディア中継権と公式スポンサーシップ契約などにより収益の10％を手にし、残りは組織委とNOC（国家オリンピック委員会）および各種目の国際連盟の支援に使われる。平昌冬季オリンピックの際、その10％が約2000億ウォン（約195億円）だったので、規模の大きな夏季オリンピックには1兆ウォン（約970億円）前後の天文学的な資金がスイス・チューリッヒにあるIOCの金庫に入るわけだ。200以上の国家オリンピック委員会（NOC）を傘下に置き、長兄として各種目の国際的な連盟に号令するIOCの力がこうした金に裏付けられている。IOCは昨年コロナでオリンピックが延期され、各種国際大会まで取り消しとなった上、数多くの国際的な連盟が財政的な困難に直面すると、計480億ウォン（約47億円）を融資することで破産の危機を救った。

  また、オリンピックは政治であり外交だ。自国内での開催反対世論が一時70％にまで上ったにもかかわらず、日本政府は「食べられなくてもGO」を叫ぶ。取り消しに伴う多額の賠償金が控えている上、すでに多くの国民が背を向けている状況で、最後の反転を狙うといった政治的計算が敷かれている。このためか、日本はIOCの縄に縛られ、「独島」（竹島）を巧みに揺さぶった。大会ホームページの聖火リレーの地図に独島をぼかして小さく書き込んだ。結局、韓国政府と次期大統領選候補を含む一部の与党政治家がボイコットに触れることで注目を浴びることに成功した。 ■韓国はコロナ時代に住みやすい国5位…T日本は？

朝鮮日報 http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2021/06/25/2021062580108.html